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    テレワークの求人で、正社員をお探しの方が事前に注意すべき6つのポイント

    テレワークの正社員求人

    昨今テレワークの需要は高まり、自宅で働くことの可能性が見出されています。テレワークを行う事によって、個人として得られるメリット、企業として得られるメリットは多岐にわたり、今後の労働環境は大きく見直される時代となってきました。

    いざ働き方をテレワークに変えたい!と思っても転職先があるか気になるところです。そして、テレワークでもアルバイトや派遣社員などではなく、正社員として転職できるのかということは重要になってきます。

    正社員としてキャリアがあり、専門的なスキルがある方の場合は給料や福利厚生などの観点からも、できるだけ正社員として働ける環境でテレワークをしたいというのが本心ではないでしょうか。

    この記事では、テレワークの正社員求人の現状について詳しく見てきたうえで、後半では企業がテレワークで正社員雇用を目指すうえで注意している項目もあわせてみていきたいと思います。

    目次

    テレワークの正社員求人の現状

    正社員1

    テレワークの正社員求人は、年々増加しつつも現状では通常勤務と比べると多いといえる水準にはまだありません。またテレワークという言葉自体、正しく認識されていないのも事実です。

    このテレワーク、わかりやすく言えば在宅勤務はもちろん、サテライトオフィス・シェアオフィスでの勤務も含むという勤務形態になります。そのため、在宅で転職を希望される場合は、その点も注意して職場選びをする必要が出てきます。

    フルリモートは少ない

    実際、転職サイト等で情報を検索されたことがある方はイメージしやすいかもしれませんが、フリーランスのように自由な勤務時間で、案件をこなすというような業務内容はほとんどないといっても過言ではありません。

    実際は、会社での打ち合わせや納品作業、または検品・手直しなど、現場はフルリモートでは対応できない職種も多くあります。

    時流に乗ってテレワークを可能としている会社であっても、一朝一夕に会社のシステム自体がテレワーク仕様に変わるわけではありません。また、業務フローや仕事への取り組み方は変えず、職場環境を自宅に変更するだけでテレワークということにしているような会社もあります。

    テレワークを積極的に行い、生産性をアップさせてより働きやすい環境を作っているような会社は、日本のなかではまだまだ少数派であり、フルリモートもまだ少ないというのが現状です。

    勤怠管理等を厳密に行っているところも多い

    テレワークでは、フリーランスのように自由に勤務を開始・終了できない場合も多くなっています。実際にはスマホのアプリや、企業指定のソフトウェアやネットサービスのログイン時間などで勤怠管理を行う企業も多く、手が空いているときに好きなだけ働くという形でのテレワークは現状厳しい状況です。

    フリーランスのプログラマー等であれば成果主義となります。決まった金額で案件を受け、企業側が納得いかなければ再度納品し直すという業務フローです。しかし、正社員は一定の時間に対する賃金支払いでの雇用が基本となります。

    テレワークで時間に対して賃金を支払っていると、企業としての生産性を落とす可能性もあります。フリーランスで働くのであれば、成果物さえ問題なく納品していれば勤怠について問題ありませんが、固定給で働いている正社員の場合は、勤怠に問題があると注意が必要です。テレワークで正社員を目指す場合は、自己管理を徹底できる能力が必要になります。

    仕事の裁量が大きいかはまちまち

    これに関しては、給与体系に大きく影響される形になります。フリーランスに近い働き方であれば裁量は当然多くなります。その場合、時間による労働から成果主義に近い形となりますので、仕事の裁量は大きくなります。

    しかし、これまで通り会社に出社していた際と同じ業務内容・勤務形態でテレワークを行う際は、当然企業が求める働き方の中で成果物を出す必要があります。そのため、個人のスキルというよりは、その企業で正社員としての能力が求められます。

    仕事を行う場所が会社内ではないというだけで、正社員として求められる水準での働き方が必要になります。加えて言えば、オフィスにいる安心感(仕事をしている姿が目に見える)がない分、成果物に関してより厳しい評価が下されることも多くなることでしょう。過程が見えないぶん、結果のみを求められるような環境となってしまうことも考えられるため、場合によってはテレワークの正社員は適性ではないと感じられる方もいるでしょう。

    また、過程の中から問題点を洗い出し、次の仕事にその問題点を解消してつなげていくといったことが、リモートワークではなかなか難しいことも考えられます。PDCAサイクルを正しく回していくためにも、何かしらの方法で作業の過程を見える化し、過程も評価できるような体制を作っていくことが重要になるでしょう。

    会社の業務内容・勤務形態によって、自身の仕事の裁量はまちまちになります。テレワークで正社員の求人を探されている場合は、応募先の業務内容について詳しく見ておきましょう

    テレワークの正社員に対して会社が心配していること

    会社内で仕事を行う上では問題となりにくい点でも、リモートワークにすることで、企業としては心配事が増えてきます。
    代表的な心配の例について、以下にまとめてみました。

    情報漏えいのリスク

    社内でパソコンを使う場合などは、企業秘密のデータや書類などは厳重に管理されたネットワーク内で保管し、やり取りが行われていると思います。しかしながら、個人の自宅でのネットセキュリティにそこまでの水準を求めることが出来るのかは、テレワークでの課題となります。

    当然、間違ってデータを違うところへ送ってしまったり、中古のパソコンをリサイクルに出したり、様々な形で企業にとって重要な情報が社外へ漏れ出てしまうリスクは考えられるでしょう。また故意に他者へ情報を流すことも当然ながら出来てしまうというのも、テレワークの最大の問題でもあります。

    テレワークで正社員の求人を探している場合は、情報の取り扱いを責任を持って行う意識が必要不可欠になります。

    生産性が上がるのか不安

    これも当然の課題となります。社内で仕事を行う際には、当然ほかの方の目があります。フリだけでも仕事を行う必要性がある中、テレワークに関してはそれすらもする必要がありません。

    食事をしながら、テレビを見ながら、ベッドの上で寝転がりながらなど、当然その行為自体が生産性を下げる要因とは断言できませんが、企業としては心配な要素の1つです。

    テレワークに限らず、新しいことを始める際には良い部分よりも悪い部分の方が目立ってしまうことがあります。テレワーク開始前と比較して生産性が少しでも下がっている、売上が少しでも落ちているような場合は、生産性の有無について企業は悩むことになります。

    正社員でテレワークという勤務形態を希望する場合は、自分がその分野で生産性を上げられるだけのスキルがあるかを見極めてから、求人に応募する必要があります。

    チームワーク・コミュニケーションの欠如

    テレワークを行う事によって、最も大きな弊害は人々のコミュニケーションが減ることです。実際に顔を合わせて仕事を行う場面が極端に少なくなることによって、チームワークやコミュニケーションの欠如は避けては通れない課題となってきます。

    この点に関しては、これまで利用されてきたメールや電話でのやりとりよりも、ビデオ通話が主流となって解消が図られるかと思います。ですので、特に女性は注意が必要となりますが、自宅の内部がカメラに写り込んでしまったり、プライベートな情報が流れてしまう可能性もあります。

    当然ですが男性でも、本来仕事中のはずが実は外出中でビデオ通話に対応できないことにより周りからの不信感が出る可能性もあります。このように、不信感が募る懸念事項は多くあり、その中で通常の働き方よりもチームワークを発揮したり、コミュニケーションをとろうと思うと、より高度なスキルが必要となってきます。

    チャットやメールで伝える際には、内容をしっかりとかみ砕いて伝え、誰が見ても内容がわかるように工夫することが大切です。そういった工夫をすることで疲れてしまい、テレワーク開始前よりも精神的に摩耗してしまうといった人も出てくるかもしれません。必要であれば電話で伝えるなど、臨機応変で柔軟な対応が求められます。

    テレワークで正社員を目指すためには、対面で仕事をしなくても業務が円滑に進められるような、高いコミュニケーション能力が必要となってきます。

    まとめ

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    テレワークで正社員を目指すうえで注意すべきポイントを、前半と後半とそれぞれ6点に分けてご紹介してきました。

    正社員求人の現状に関して今はまだ職種、職場が限られるという状況です。仕事を行うシステム、業務フローが従来と変わっていないようなところも多いため、週に何回かは必ず会社に行かなければならないというようなところが、ほとんどだといえるでしょう。

    完全なテレワークで正社員としては働きたくても働けない、という人が現在の日本の職場環境ではまだまだ主流なのです。今後テレワークは増加傾向になることが予測されますが、そこにはやはり現場で働く以上のスキルやコミュニケーション能力が必要となるケースが予測されます。

    また、テレワークの需要は首都圏から徐々に地方に拡散されることが予測されます。東京に本社を置く一流企業の正社員が、退職後地方へテレワークでの再就職を考えるというのは、まだしばらくは現実的ではないかもしれません。しかし10年、20年と時間が経過することで、このような現状はさらにドラスティックに変わっていくことも考えられます。是非とも、この先10年、20年先の未来を見据えて、テレワークで正社員になる将来像を考えてみてはいかがでしょうか?

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