会社を辞めたいと思ったことはありますか？
キャリアアップやスキルアップ、転居やライフステージに合わせた転職を選択する人、現職に不満があり退職を選ぶ人、退職し転職をする理由は人それぞれ。
しかし、いかなる理由であっても、転職先で活躍していくには現職を円満に退職する必要があります。1人退職をすることで、会社は、後任のアサイン、業務の引き継ぎ、退職手続き、社内や社外への通達など様々な対応に追われます。
そのため、「退職」は現職への配慮が欠かせないのです。現職を円満に退職するにはどのようにすれば良いのでしょうか。
この記事では、現職を円満に退職するため、転職の流れと注意点、退職手続きの概要と合わせて、次のステップへのための転職活動の進め方も解説いたします。
退職の準備は何をすればいい？
会社を辞めることを決意したら、現職に迷惑のかからないように配慮し、円満退職に向けて準備を進めなくてはなりません。
円満退職のために準備すべきことを2つご紹介します。
退職のタイミングを測る
在職中に転職活動を行う場合、退職のタイミングがずれると、入社に支障をきたしてしまいます。
さらに、現職に配慮しなければ悪評がつき、これまで現職で積み重ねたものが水の泡になりかねません。
「退職」と「入社」の両方が良いタイミングとなるようにスケジューリングする必要があります。
転職活動のスケジュールを組む
在職中に転職活動を行うのであれば、全体の転職スケジュールを立てることが大切です。
全体的な流れを把握した上で、転職活動の進捗によりスケジュールを調整しながら進めて行くようにしましょう。
退職のやり方
会社を退職するまでには、後任のアサイン、業務引き継ぎなども考えなくてはなりません。会社に退職を申し出てから、退職までどのような流れで進むのが理想なのでしょうか。
会社を退職するまでの一般的な流れを解説いたします。
1~2ヶ月前：退職の申し出
退職の意思が固まったら、早めに直属の上司へ退職の意思を伝えるようにしましょう。
上司とは、退職日・引き継ぎなどを含めた、退職までのスケジュールなどを相談します。
有給が残っていたら有休消化期間も相談するようにしましょう。なるべく、会社側の都合も配慮するように心がけてください。
また、退職届けは、退職日が決定したら提出するようにします。
1ヶ月前：業務の引き継ぎ
退職日が決定し、会社側の後任アサインが完了したら引き継ぎを開始していきます。
また、後任者が決まらないケースも考えられるため、誰が見ても業務を進められるような引継書を作成しておくようにしましょう。
引継書は、業務内容を始め、業務の流れや現在の進捗、取引先に関する情報などの詳細を記載しておくと、後任者も滞りなく業務を進めることができます。
細かい引き継ぎのスケジュールは上司と相談し、なるべく早い段階で引き継ぎを完了するようにしましょう。また、引継書は少なくとも退職日の３日前までに完成するようにスケジュールを立てるようにするとよいでしょう。
2週間前：取引先へ挨拶まわり
退職日の２週間前には、取引先への挨拶回りを行います。
取引先との挨拶では、これまでのお礼とともに、後任者の紹介を同時に行います。後任者の顔合わせを行うことで、取引先担当者も安心し、後任者も業務が進めやすくなります。
また、「頼りになる人です」など、なるべく相手を立てて紹介すると良いでしょう。
取引先への挨拶回りで注意したいのは、なるべく会社の意向に沿った挨拶をすることです。
会社によっては、「退職」を伝えず「部署異動」の担当替え扱いにするケースもあります。
また、「退職」を取引先に伝えたとしても、「退職理由」は明確に言わず、「家庭の事情」などにしておくと良いでしょう。
最終出社日：社内挨拶まわり
退職日当日には、社内の挨拶まわりと備品の返却、退職手続きや書類の受領や提出の対応が必要になります。
社内の挨拶まわりでは、お世話になった人へ改めて感謝の気持ちを伝えるようにしましょう。直接の挨拶が難しい場合は、メールなどを活用すると良いでしょう。
退職手続きを行う際には、最終出社日に提出する書類は忘れずに準備し、後日郵送になる書類なども確認しておくようにしましょう。会社に返却する備品、退職に関する書類は次の章で解説いたします。
自分か使用していたデスクやロッカーなどもきちんと清掃し、円満に退職できるようにしましょう。
退職に必要な手続き
退職では、現職での社会保険や雇用保険の資格喪失手続きを行います。
もし転職先が決まっていれば、転職先企業にて加入手続きが必要になり、また、転職先が決まっていない場合は、国民健康保険・国民年金に変更するための手続きが必要となります。
- 退職届の提出：退職日が決定したら提出する
- 健康保険変更手続き：現職で加入している社会保険の資格喪失の手続き
- 年金種別変更手続き：現職で加入している厚生年金の資格喪失の手続き
- 雇用保険資格喪失手続き：現職で加入している雇用保険の資格喪失手続き
- 住民税変更手続き：現職で給与天引きしている住民税の徴収変更手続き
- 失業保険支給手続き：離職票発行手続き
退職手続きは、担当部署が退職届をベースに手続きを進めるため、退職届は退職日が決まった時点で提出するようにしましょう。また、会社でフォーマットが決まっているケースもあるため、会社の規定に沿って作成するようにしてください。
退職に返却するもの
出社最終日に以下のものを返却するようにしましょう。
- 健康保険被保険者証（保険証）
- 社員証、IDカードなど
- 名刺（自分の名刺、取引先の名刺）
- 定期券
- 文房具や書籍
- 書類やデータなど
会社の健康保険を脱退するため、健康保険証は退職したら会社へ返却をします。そのほか、会社から支給されたもの、会社で扱ったデータは全て会社の所有物となるので、返却するようにしましょう。注意したいのが名刺です。自分の名刺、取引先の名刺は会社へ返却するようにしてください。
退職で会社から受け取る書類
退職に伴い会社から以下のような書類を受領します。これらの書類は、新しく入社する会社、もしくは求職中に必要となる大事な書類です。必ず確認しておきましょう。
- 離職票
雇用保険の失業手当受給に必要な書類です。手続きに時間を要するため、退職後に会社から郵送されます。また、転職先が決まっている場合、離職票は不要となります。 - 雇用保険被保険者証
会社が保管している場合、雇用保険被保険者証が返却されます。雇用保険被保険者証は、転職先で必要になり、提出が求められる書類です。また、求職中の場合は失業保険受給のため、離職票と合わせ提出が求められる書類でもあります。 - 年金手帳
会社が保管している場合は、返却される書類です。年金手帳は、転職先で必要になり提出が求められます。転職先が決まっていない場合は、自分で国民年金の勧誘手続きを行い、その場合も年金手帳に記載してある基礎年金番号が必要になります。 - 源泉徴収票
所得税の年末調整に使用する書類で、転職先で提出が求められます。最後の給与支給で一緒に渡されることが多いです。もし、年内に転職先が見つからない場合は、確定申告で使用するため大切に保管するようにしましょう。
退職する際にやってはいけないこと
現職と円満に退職するために、以下のようなNG行為を避けなければなりません。退職でやってはいけないことを３つご紹介します。
直属の上司以外に退職の意思を漏らす
退職の意思は、一番初めに直属の上司に伝えるようにします。
相談しやすい同僚や先輩に伝えたくなる気持ちもあるでしょう。しかし、意図せず情報が漏れてしまう可能性もあります。また、直属の上司を飛ばし人事部や、その上の上司に伝えることも避けましょう。直持続の上司の面目を潰す結果なり、自分の評価を下げる結果となります。
自分の要望を言い過ぎない
円満退職をするためには、現職への配慮を忘れてはいけません。「引き継ぎが完了していないが有給を全て消化したい」「ボーナスをもらってから退職したいから退職日をボーナス後にしてほしい」など、要求を言い過ぎると、会社と良好な関係で退職することが難しくなってしまいます。自分の希望を伝えることは大事ですが、会社の都合も念頭に入れておくようにしましょう。
会社の不平不満を言わない
会社を辞めたい理由が、現職での不平不満からの人も少なくないでしょう。そのため、最後くらい不満をぶちまけて退職したいという気持ちを抱いている人もいるのではないでしょうか。しかし、そこはぐっと抑え、退職時は不平不満を言わないようにしましょう。転職先の人と誰がどこで繋がっているのかわからないですし、関係を悪化させて得することは1つもありません。
転職活動の進め方
転職先を早めに見つけるためにも、転職活動の全体スケジュールを立てておくことが大切です。転職活動の全体スケジュールを立てるためにも、転職活動の進め方をご紹介します。
ステップ１：スキルや経験の棚卸し
転職活動のスタートは、自分が企業にアピールできるスキルや経験を棚卸しします。また、同時に転職活動の目的も明確にしておきましょう。応募企業選定で明確な軸ができ、書類作成もスムーズになります。
ステップ２：情報収集
情報収集は転職活動において、転職先のミスマッチを防ぐため、自分の可能性を広げるためにも非常に重要です。業界や業種、職種にとらわれず気になる求人があれば積極的にチェックするようにしましょう。自分のスキルと照らし合わせ、求人市場でどの程度の評価を得られるかを認識し、高望みしすぎず、またハードルを下げずにしましょう。
自分ひとりでは情報取集が難しい場合は転職エージェントの力を借りることも視野に入れておくと良いでしょう。
ステップ３：書類作成
企業の求人へ応募するための履歴書と職務経歴書を作成します。見やすいように形式を整え、アピールポイントを整理して記入するようにしましょう。人事担当者が短時間でスキルや経験が伝わるように工夫することが重要です。
ステップ４：応募
自分が気になる企業へ応募していきます。
応募方法は、「求人サイトから応募する」「転職エージェントに紹介してもらう」「企業からのスカウトを受ける」方法があります。いずれも、転職サイトやエージェントに登録が必要になるのであらかじめ確認しておくようにしましょう。
また、中途採用の場合、応募はスピード勝負になります。企業は人員補充ができた時点で採用活動を終了してしまうためです。少しでも気になる企業があったら積極的に応募していくと良いでしょう。
ステップ５：面接
書類選考が通ったら面接を行います。最近では、リモートで対応している会社もあるため、スムーズに面接に望めるよう準備しておきましょう。 面接では、「自己PR」や「志望動機」、「その企業で活かせるスキルや経験」などを聞かれるため、受け答えができる事前準備をしておくことが重要です。
ステップ６：内定
内定を獲得したら、入社日を確定します。面接中に聞かれるケースもありますが、現職に在籍中の場合は退職意思を伝えてから、どのくらいで退職できるかを伝えるようにしましょう。退職意思を上司に伝えた後、退職日が確定した段階で、転職先の人事担当者に連絡をするとスムーズに入社日の調整を行ってくれます。
まとめ
現職で円満に退職するには、現職に配慮すること、退職日を上司とよく相談することが大切です。もちろん、会社から引き止めに合う可能性もあります。その場合は、「退職するという強い意思」を持つようにしましょう。もし、はっきりしない態度を続けていると転職先と現職の両方に悪い印象を与えてしまう可能性があります。さらに、一度「退職」の意思を伝えてから撤回しても、周りと今まで通りの信頼関係で仕事できるとは限りません。
本当に「退職」したいのか、自分で整理してから行動に移すようにしましょう。